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あれこれ

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西郷どんと赤報隊とメディアの現状

さぼ郎
何日か前にNHKスペシャルで「赤報隊」をやったのだそうです。それを見たヒトから教わりました。

西郷隆盛
wiki「西郷隆盛」にリンク ↑

赤報隊事件と言うと、朝日新聞の襲撃のことで、それに元ジャニーズの草なぎクンが出演していたそうで、なかなかの熱演だっったそうです。

で、「赤報隊」を調べてみたら、西郷隆盛(NHK的にはセゴドン、テポドンではありません)が主体的な役割をしていたとのwikiの記述でした。
薩摩藩の西郷隆盛や公家の岩倉具視の支援を得て、慶応4年1月8日(1868年2月1日)に近江国松尾山[要曖昧さ回避]の金剛輪寺において結成される。隊長は相楽総三で、公家の綾小路俊実、滋野井公寿らを盟主として擁立する。
隊の名前は「赤心を持って国恩に報いる」から付けられた。
とありますが、同じwikiの下の方には「実態」として、倒幕の密勅を根拠に関東3ヶ所で挙兵し江戸撹乱をする手はずであったが、大政奉還が為されたため薩摩藩は江戸撹乱工作を停止したにもかかわらず、豪商を襲撃して軍資金とし、「年貢半減」をスローガンにことごとく新政府の指示に従わず「偽官軍」として処罰された とも書かれています。

が、この話はNHKの大河に合わせて「西郷どん」なら何をしても「ご立派」説に基づいているような気もしますね。

どちらが本当なのかは、わかりませんが、この赤報隊の江戸撹乱に対して庄内藩と幕府は江戸薩摩藩邸を焼き討ちし、それが戊辰戦争のきっかけになるようです。
         ↓ wikiにリンク
ちなみに「江戸薩摩藩邸の焼討事件」というwikiの記事には、赤報隊の設楽総三は、やはり「西郷隆盛の意を受けて」「掠奪・暴行などの蛮行の繰り返し」をしたようで、大政奉還されてしまった薩長にとって、幕府を潰す大義がなくなってしまったため、挑発をして「江戸薩摩藩邸」を襲撃させたというのが、どうも妥当性がありそうです。

赤心を持って国恩に報いる」という言葉の出典が何なのかは分かりませんが、「赤心」は、「うそや偽りのない心。まごころ。純粋無垢な心」のことだそうです。

赤報隊」で検索したら「草なぎ剛さん主演「赤報隊事件」が新聞記者だった私に問いかけたもの」という記事がありました。
   ↑記事にリンク

在英国際ジャーナリストという肩書の木村正人というヒトが書いています。詳しくは記事を見て貰えれば分かりますが、要点を書き出し見ます。

木村さんが経済産業省のデータから正確なグラフを作成していますが、ファイルとして保存できないようにしているので、両端の数字を概略で読み取って新たなグラフを作成してみました。

媒体別広告費の構成比
広告費
:1988年 :2016年

グラフは金額ではなく、総額に対する比率の変動です。28年で新聞の広告費は激落ちです。このまま推移すれば、時間の問題でビジネスモデルの継続が不可能になると思います。

同様に雑誌も激落ちです。新聞、雑誌の広告費が激落ちしているということは、そもそも、広告の出稿が減っているだけではなく、新聞、雑誌そのものの販売が激落ちしていることなのでしょう。

増えている広告は、折込・DM、催事企画(イベント)、インターネット、その他です。

増減

こうしてみると、新聞が壊滅的にダメなのに比べてインターネットの広告が激烈(広告費の10%)に伸びています。

読売のように「政権の友達」程度なら、まだ、許せるところもありますが、メディアが官僚の言いなり(大本営発表?)であるとするなら、むしろ弊害のほうが多いような気もします。いっそ、新聞が壊滅してしまえば、政府や官僚の言いなりにならない自由なメディアに対する国民的希求が発生するような気がします。
世界中に配信されている韓国映画やドラマでは、とんでもなく卑劣な日本人や大日本帝国陸軍の軍人が次々と登場しては残虐行為を繰り返します。それが本当なのか、作り話なのか、筆者には判断がつきません。
戦後、日本があの戦争と植民地支配を自らの手できちんと総括し、教育してこなかったため、映画やドラマの形でこんなことがあったと突き付けられてもフィクションかそうでないのか反論できないのです。
下のグラフは、最近1年間で「反日」という言葉が使われた回数を記事からおおよそ読み取ってグラフにしてみました。木村さんが「G-Search」という有料のサービスで調べたとのことです。

直近の1年間
反日

産経新聞の立ち位置が明瞭になりますね。1993年の産経新聞では1年間に63回しか使っていないのだそうです。同年、朝日新聞は54回だったそうですから、さほどの差異は無かったようですから、産経新聞に限っては、この25年で大きく右傾化した編集方針の転換がされています。

編集者の総意として思想信条が右傾化したのか、あるいは、ポピュリズムが販売戦略として採択しなければならない選択であったのかは不明ですが、3大新聞の似たり寄ったりでは部数を伸ばすことができないことからの経営的観点による変節のような気もします。

報道の自由
オリジナルの画像にリンク ↑

報道の自由」を観てみると、「」の問題なしは北欧に限定されています。「」の満足すべきレベルはアメリカ・カナダ・オーストラリアに欧州全般。日本は「」の注意すべきレベルで南米やモンゴルと同程度です。

日常を日本で暮らし、それなりに「先進国」であり「自由」であることを国民的コンセンサスとして自負していると思いますが、報道に自由がなく、政権与党は官僚の後押しを得て専横の度を増していることに気づいていないだけのようでもあります。

政権与党を覆すことは、まともな野党が登場すれば不可能なことではないと思いますが、官僚機構を改変するとなると、今となればいかなる政治家であっても、可能性は低いように思います。

注意

まさに、今の日本は「注意すべきレベル」に踏み込んでいることは、そんなに間違いのないところに来てしまっているようです。

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