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アメリカンガール って知ってますか?

さぼ郎
今朝、例の「ジョブ理論」を読んでいたら、「アメリカンガール」という人形の話が出ていたので、ちょっとググってみてびっくりしました。

頓活

どれだけビックリしたかを共有しようと思います。

ジョブ理論」という本が2017年の出版のようですから、話は3年前なので、いまでもどれだけ「そうなのか」は不明です。

話は違いますが、その昔、「ビジネス文書に日付とノンブルは常識」と言われました。ネットの記事に日付が書かれていないものが結構あって、ビジネスマインドが低いのかなと思うこともママあります。

全米の少女たちの憧れ!「アメリカンガール」NY旗艦店の「究極の顧客体験」とは?》という記事を見つけましたが、日付が見当たらないので、どれくらい古い記事なのかはわかりません。
創業者のプレザント・ローランド氏は教師として勤めた後、教育関係の出版物などに携わる「Boston Educational Research」という企業で製品開発のディレクターとなります。そこで、教育資料を提供していくうち、「歴史」というテーマに魅力を見出しました。その後、彼女自身が歴史物語を書き、その歴史に触れる方法の一つとして、1986年「プレザント社」として登場人物の人形を売り出したのが始まりです。
1998年にプレザント社はマテルに7億ドルで売却しています。お店は人形を他のおもちゃと雑多に売られないように直営店と通販で売っているようです。

値段も115ドルだとかで、本日のレートで12,300円程度ですから、決して安くはありませんが、バカ売れしているのだそうです。

アメリカの少女はピアスを入れるのが普通のようで、そのときに人形にもピアスを入れたり、おそろいの服を買ったり、挙げ句には専用の美容院で自分と人形をお揃いの髪型にしたりという具合だそうです。

店によってはレストランがあって、そこで親と自分と人形とで食事をしたり、病院もあって、仮に自分が小児がんに罹患したりすれば人形の髪の毛も除去したりするのだそうです。

これが、単に金持ちを狙っているだけではなく、ここに「ジョブ」が有るわけです。つまりは親子の会話であったり、人形と一緒についてくる本に書かれている物語との一体感。その物語には「歴史」が書かれているようで、そもそもはそこが出発点だったようです。

1986年当時のアメリカの「母親」という世代の46%が学士以上の学歴で、そのうちにの半数が母親。彼女らの世代観は「所有」より自身や家族の幸せを「体験」・「共感」することに価値を見出すという消費行動がベースにあり、そこを主たるターゲットとして展開をしたことが成功につながったのだそうです。

頓活

直営店に来店すること自体が特別な「体験」と「機会」になるという綿密な計算に基づいたマーケティングがされているのは、あたかも、「アフターデジタル」に書かれていた、アリババのスーパーマーケットを彷彿とさせられます。

体験」、つまりエクスペリエンスを商品にすることに主眼が置かれていて、人形という「プロダクト」を単に販売することを目的としていないことが、知識層の母親たちを動員できているように思います。

一般的な小売店は、amazonなどの普及によって、ネットで安値購入する消費者の賢さから小売店はビジネスの機会を失いつつあります。

アメリカンガールは、カタログでの自社販売・直売店・オンラインのみの販売(年間4500万人以上閲覧)によって、膨大なリストと、勾配パターンというデータがあります。

これなども全く「アフターデジタル」と同じ構造になっています。

購買金額による差別化もしているようで、過去の購入金額が349ドルまでが「シルバー」、699ドルまでが「ゴールド」で、それ以上が「ベリー」というランクになり、ランクごとの特典が違うようなサービスになっています。

ここもスコア社会になっていく中国と近似しています。

ジョブ理論からみた、視点もいささかありますが、それ以上に、アメリカ少女と母親を対象にした「アメリカンガール」というビジネスの根底にあるものを参考にすることを重要なことと思います。

とはいえ、こんな商売の仕方は子供社会において「持っている子」と「持っていない子」の階層を作り、「持っている子」のなかでも直営店でポイポイ買うようなハイランクの子からローランクの子と言う階層を作るようで、とても嫌な気分になります。

面白いのは、まさに中国のそこそこハイソな社会のあり方と近似している点で、共通のキーワードは「体験」「エクスペリエンス」だということです。

要するに資本主義社会と現代IT技術を複合させると、社会はアメリカであろうが中国であろうがマインドが似てくるということのようです。

日本が、中途半端な民主主義と、中途半端な資本主義と、出遅れ気味のIT故に、米中の路線をたどっていないことは、おそらくあと1世紀ほど後には有効なことになっているような気がしています。

ところで、5月になると、WHOの大会があるとかで、そこに台湾を呼ぶかが大きな話題になると思います。

トランプは圧力をかけています。我らが安倍総理も台湾を呼ぶべきと表明しています。おそらくヨーロッパー、カナダ、豪州も同調するでしょう。

トランプは、「台湾」を国として認めるような発言をする可能性があります。当然のように中国が猛烈に反対をすることで、コロナ後と言わず、コロナ中に米中の対立は新しい局面を迎える公算が高いです。

新型コロナといい、台湾問題といい、世界はつねにあらたな「体験」を提供しながら前に進む以外になく、その都度に、最良のコンセンサスを取るのもグローバリズムの責務であると思います。

台湾問題が表面化したときに日本が取るべき道がいかなるものであるのかは知りようもありませんが、知るのもそんなには遠くはないような気がしています。



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